VIII-J3 「資格・登録番号・所属団体」を機械可読にする―専門家エンティティの確立

依頼確認型のクエリで選ばれるためには、AIに「この人・この事務所は本物の専門家だ」と正確に認識してもらう必要があります。その土台になるのがエンティティという考え方です。

士業サイトのAI検索対策に共通する6つの要素

士業専門のホームページ制作会社が公開する解説記事によれば、士業サイトのAI検索対策で共通して重視される要素は6点に整理されます(出典: 有限会社ポーカー・フェイス「士業サイトの『AI検索(AIO)』対策入門」)。

資格名や所属団体名を書くだけでは不十分で、そのリンクが実際にたどれること、つまり「機械が実在を確認できる」形になっていることが重要だとされています。この6要素は、士業サイトを解説した記事から整理したものであり、広告規制そのものへの言及は含まれていない点も付け加えておきます。広告規制については、J-6で別途扱います。

業種ごとに異なる「権限情報」

同記事は、司法書士であれば簡裁訴訟代理権認定の有無、弁理士であれば対応できる技術分野など、業種ごとに異なる資格・権限情報の明示が重要だと指摘しています。同じ「資格」という言葉でも、業種によって利用者が確認したい中身は違うということです。

「Person + 資格 + 所属団体」という事実の束

この考え方をまとめると、専門家個人(Person)に、資格情報と所属団体という機械可読な事実を結びつけることが、AIが専門家を正確に識別・引用するための土台になります。J-4で扱うschema.orgの実装は、この事実の束を機械可読な形式に落とし込む具体的な手段です。

執筆者・実績の紐づけも忘れない

コラムやFAQ記事を書いた「著者」が誰なのか、その著者プロフィールが実在の専門家情報(資格・所属団体・経歴)と結びついているかどうかも、AIが情報の信頼性を判断する材料になり得ます。メディア出演・登壇実績があれば、その実在ページ(メディアサイトの記事URL等)へのリンクを自事務所のプロフィールページに添えておくことも、外部から裏付けが取れる情報を増やす具体策の1つです。

実践ステップ

1. 1
   自事務所サイトの資格名・登録番号が明記されているか確認する
2. 2
   所属団体(弁護士会・税理士会等)の公式サイトへのリンクが実際に機能しているか確認する
3. 3
   取扱業務ページに「誰が担当しているか」の記載があるか確認する
4. 4
   コラム・FAQ記事の執筆者プロフィールが用意されているか確認する
5. 5
   メディア掲載・登壇実績があれば、外部の実在ページへのリンクを追加する
6. 6
   自分の業種特有の権限情報(司法書士なら簡裁訴訟代理権認定等)が明記されているか確認する

このレッスンはテキストとスライドで学べます。スライドは上のビューアからご覧ください。